パレートの法則~コロナウィルス対策から考察する~

転職とビジネスに関する情報配信をしているBusiness研究所ですが、今回はマーケティングにおいての超基礎的な「パレートの法則」について配信をしたいと思います。さらに、パレートの法則を元に、日本でのコロナウィルス対策についても考察をしました。

  • マーケティングの基本理論「パレートの法則」とは?
  • パレートの法則はマーケティング以外の分野へも応用可能
  • コロナウィルス対策はナンセンス

このあたりに関し興味がある方はご一読ください。

パレートの法則

まず、パレートの法則について簡単にご紹介をさせていただきます。イタリアの経済学者ヴィルフレド・パレートが提唱した組織論で、別名「働きアリの法則」と呼ばれています。パレートが生み出したパレートの法則は下記の通りです。

  • 全体の売上(利益)のうち、一部の優良顧客が多大な売上(利益)貢献をしている。
  • 具体的には、2割の優良顧客が8割の売上(利益)貢献をしている。
  • 反対に、残った8割の顧客が2割の売上(利益)を構成している。

というもので、マーケティングでは非常に大切な考え方です。マーケティングにおいては、いかにこの2割の優良顧客を発見し、特別扱いするか、が勝負だからです。あるいは、競合よりいち早くその見込み客を捕まえるかがマーケティングの本分なのです。

パレートの法則はマーケティングにおいてのベーシックな考え方

働きアリの法則

ほぼ同義の呼ばれ方として、「働きアリの法則」があります。これは基本的な考え方は同じですが、マーケティングというよりも組織論に近い使われ方です。

具体的な話をします。働きアリはイメージでいうと皆が従順にせっせと働いているかと思いますが実はそんなことはありません。一生懸命働くアリとサボりがちなアリで混在しています。一生懸命働く2割のアリは8割の組織貢献をし、残りのサボりがちなアリは2割の組織貢献をしているそうです。そしてここからが興味深いのですが、2割の働きアリを集めて組織を作っても、またその中で2割の一生懸命働くアリと8割のサボるアリが生まれてしまうのだそうです。

なのでパレートの法則、あるいは働きアリの法則は総省して「ニッパチの法則」と呼ばれ、いろいろな領域の原理原則として浸透しています。

コロナウィルス対策で小中学校休校要請に思う

さて、27日、政府がコロナウィルスの影響を考慮し、全国の小中学校を一斉に休校とするよう文部科学省を通じて全国の関係機関に要請すると報道がありました。水際対策として、この1,2週間が正念場なのでコロナウィルスの感染拡大を食い止める、というのが大儀だそうです。

しかし、この方法、パレートの法則に従って考えてみるといかにナンセンスなことかが読み取れます。

まず、感染経路です。特定はできていませんが、おそらく小中学生が保菌者ではないでしょう。可能性として高まっているのは一部の海外旅行者ではないか、といわれています(特定の国のことを指しているわけではありません)。日本が感染源ではない以上、海外が感染経路なのはありえそうです。となると、はたして「全国の小中学生休校は水際対策として有効なのか」と疑問です。そもそも小中学生が海外渡航者と接触を持つでしょうか。それでしたら全国のビジネスマンにリモートワークを推奨する方がまだ有効なた立てとなりそうです。

次に、コロナウィルスの殺傷能力についてです。ジャーナリストの乙武洋匡さんによれば、最も感染者の出ている中国で、コロナウィルスに感染している児童は感染者に対し0.1%にも満たないのだそうです。一方、日経新聞「米でインフルエンザ猛威 死者数1万人超え」によれば、アメリカで流行しているインフルエンザは感染者に対する死亡者が約5%です。日経新聞の報道は児童だけを抜粋していないのですが、それでも肌感的にインフルエンザの方が児童にとっては脅威ではないかと考えます。

以上ののことから水際対策として有効ではない、パレートの法則から考えると8割の効果を生む2割の対策の一つと評価することはできません。

パレートの法則にしたがうと、いかに小中学校休校がナンセンスか・・・

日本のネガティブな同調圧力

休校要請だけではありません。報道によりますとディズニーランド、USJなどが相次いで休園の発表をしたそうです。さらに各種イベント、体育施設なども中止、休館をしています。そんなことをしても東京都内の満員電車に乗れば保菌者がいた場合、おそらくこれらの対策と関係なく感染は拡大するでしょう。昨今で流行りとなっている日本の「自粛」や「けしからん」という同調圧力の功罪です。

何でも自粛すればいいわけではありません。真にイシューである2割の問題点を特定し、そこに対して効果的にシャットアウトすることがコロナウィルスでの正しい対策なのではないでしょうか。ただ小中学校を休校にしたことによる親御様の影響、テーマパーク、イベントを中止したことによる売上棄損が増えるだけです。ロスだけ拡大して大した対策にならなかった、となりかねません。

パレートの法則という、超基礎的な理論を元に、今回のコロナウィルスに対する危なさを考察しました。結局感染経路の特定ができずに拡散してしまっている現状に対し批判を避けるためのパフォーマンスでしかありません。私のような記事を読んでくださるBusiness研究所の読者様は賢くて冷静な判断ができる方が多いと感じます、正しく情報を選択して判断をしてまいりましょう。

投稿者: Koseki Kano

東京都中野区在住。35歳。 化粧品メーカーに新卒で入社(10年間)。 営業企画・販売企画・健康食品事業立ち上げを経て、米系マーケテイング会社に 転職。アカウントマネージャー兼アナリストして主に消費財メーカーに対しマーケティング提案、年間120社(2年半)。 現在GAFAの1つに転職し、webマーケティング施策を企画。 セールス、データ分析、マーケティングの掛け算のキャリア 自身の経験を基に電話/メールによるキャリア相談、履歴書添削を通じ中長的にサポート。 休日は25年間続けているバスケットボール、そしてバスケ強化のため(今はこちらの方が主になっている気も・・)筋トレが趣味。

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